教育資金の貯め方｜子どもの教育費は平均いくらかかる？いつまでにいくら貯めるといいの？実際の貯金額もブログ大公開！

この記事では、こんな悩みや疑問にお答えします。


子どもが生まれたら、教育費をどうやって貯めていけばいいのか悩みますよね。

教育費を貯める方法を考える前に、まず知っておきたいこと。
それは、将来の子どもの教育費がいくらかかるかのリアルな数字です。

必要な教育費のゴールがわかれば、あとはゴールに向けて計画的に貯蓄をするだけです！

まず最初に、将来の子どもの教育費が平均いくらかかるのか見てみましょう。

子どもの教育にかかる平均費用

小学校から大学までの教育費	平均費用
公立の場合	約719万円
私立の場合	約2,072万円〜4,016万円

本記事では、将来必要な子どもの教育費といつまでにいくら貯金をすればいいか、またその貯蓄方法についても詳しく解説していきます。
最後にわが家の教育費の貯め方と現在の貯蓄額についても公開しているので、ぜひ最後までご覧ください。

子どもの教育費は平均いくらかかる？

子どもの教育費がいくらかかるかは、進学先が公立か私立かで大きく変わってきます。

教育費用	公立	私立
小学校(6年間)	約193万円	約959万円
中学校(3年間)	約146万円	約422万円
高校(3年間)	約137万円	約290万円
大学(4年間)	約243万円	約401万円〜2,345万円
合計	約719万円	約2,072〜4,016万円

内訳を詳しくみてみましょう。

小学校でかかる教育費用の内訳

教育費用	公立	私立
小学校(6年間)	約193万円	約959万円

公立の場合

公立の小学校に6年間通った場合にかかる教育費は、全部で193万円！
月に換算すると、毎月の教育費用は約2.6万円です。

私立の場合

私立の小学校に6年間通った場合にかかる教育費は、全部で959万円！
月に換算すると、毎月の教育費用は約13.3万円です。

中学校でかかる教育費の内訳

教育費用	公立	私立
中学校(3年間)	約146万円	約422万円

公立の場合

公立の中学校に3年間通った場合にかかる教育費は、全部で146万円！
月に換算すると、毎月の教育費用は約4万円です。

私立の場合

私立の中学校に3年間通った場合にかかる教育費は、全部で422万円！
月に換算すると、毎月の教育費用は約11.6万円です。

高校でかかる教育費の内訳

教育費用	公立	私立
高校(3年間)	約137万円	約290万円

公立の場合

公立の高校に3年間通った場合にかかる教育費は、全部で137万円！
月に換算すると、毎月の教育費用は約3.8万円です。

私立の場合

私立の高校に3年間通った場合にかかる教育費は、全部で290万円！
月に換算すると、毎月の教育費用は約8万円です。

大学でかかる教育費用の内訳

つづいて、大学に進学した際にかかる費用について見ていきましょう。

大学の場合、国立・私立(文系/理系)・医歯科系などでかかる教育費が大きく変わってきます。

国立大学の場合

国立大学に4年間通った場合にかかる教育費は、全部で243万円！
年間あたりの大学の授業料(入学料含む)は約60万円です。

子どもが国立大学に進学してくれたら、教育費は大きく抑えることができますね。

私立大学の場合

一方で、私立大学に進学した場合は、私立文系・理系・医歯系によって金額が大きく変わってきます。

医者を目指す場合、6年間で2,300万円もの教育費がかかることもあるそうです…！

子どもの教育費の貯め方｜いつまでにいくら貯めるか決める

前提として、教育費をいくら貯めればいいかは、お子さんの進学先や家計状況によって変わります。

教育資金の貯め方おすすめ3選

ここでは教育費の貯め方を3つご紹介します。

貯め方① 預貯金で貯める

預貯金は、銀行やゆうちょ銀行などの口座にお金を預けること。

預貯金のメリットは、元本保証があり、基本的にいつでも現金化可能なため流動性が高いこと。

ただし、利息はほとんどつかないため、お金を増やすことはあまり期待できません。

貯め方② 貯蓄型保険で貯める

貯蓄型保険には、学資保険や終身保険があります。

学資保険

学資保険は、毎月コツコツ積み立てながら、子どもの教育資金を貯められる保険。

メリットは、親などの契約者が亡くなった時でも祝い金や満期保険金を予定通り受け取れること。

ただし、中には返礼率が低い場合や元本割れするものもあるため、しっかり内容を確認しましょう。

終身保険

終身保険は、保険料の払い込みが終わっても一生涯の保障が得られる生命保険のこと。

メリットは、万が一親などの被保険者が亡くなった場合に家族を守れることや、貯蓄機能があるため教育費を貯めることも期待できます。

ただし、商品ごとに内容やリスクが異なるため、慎重に比較検討することをおすすめします。

仮に大学資金として利用したいと考える場合は、17歳の時に解約した場合の返戻金はいくらか確認することも大切なポイントです。

貯め方③ 資産運用で貯める

教育費を資産運用で貯めるとは、投資信託や株式など、運用性の高い金融商品を活用して資産を増やす方法です。

おすすめは、NISAやつみたてNISA、ジュニアNISAを使った運用です。
これらには税制優遇措置があり、複利効果を得られるなどのメリットがあります。

一方、元本補償がないため、元本割れリスクがあります。
また、教育資金の必要な時期に金融商品の価格が低下している場合、解約すると損失が生じる可能性もあります。

わが家の教育資金計画｜中・高・大学費用はいくら貯める？貯め方と貯金額を大公開

ここではわが家の教育資金計画と具体的な貯め方についてご紹介します。

子育て費用をシミュレーションした結果、必要な教育費は1000万円以上と判明！

FPさんにシミュレーションしてもらった結果、わが家は息子が小学生の間に1200万円貯める必要があることが判明しました！

わが家の教育資金のシミュレーション

• 小学校は公立・・・約193万円
• 中学校は私立・・・約422万円
• 高校は私立・・・約290万円
• 大学は私立理系・・・約543万円

→合計1448万円！
うち、小学校分は家計から支出予定のため、貯金する必要があるのはおよそ1200万円というシミュレーションに。

この貯金額を達成すべく、わが家は教育資金を「ジュニアNISA」と「預貯金」の２つに分けて貯めています。

現時点で貯まっている教育資金の貯金額は合計2,405,494円です。

子どもの教育資金の貯め方①ジュニアNISAで貯める

わが家は合計160万円をジュニアNISAに入金し、運用しています。

ジュニアNISAの詳細

息子が0歳の時(2022年)：80万円
息子が1歳の時(2023年)：80万円
→合計160万円をそれぞれ一括でジュニアNISAに入金済み

もし投資が上手くいって、年利5%で運用できた場合、17年後には360万円になっているかもしれません・・・！
どうなるかはわかりませんが、将来を楽しみに運用結果を待ちたいと思います。

ジュニアNISAは2023年で終了予定です。
投資にはリスクがあります。投資する際は、個人の責任でお願いします。

子どもの教育資金の貯め方②貯金で貯める

また、息子用の預金口座には現在805,494万円貯まっています。

ゆうちょなので年利は低く、お金が増えることは期待していませんが、普通預金なので流動性があります。

子どもの教育費の貯め方まとめ

本記事では、FPさんに教えてもらった将来かかる子どもの教育費と、わが家が年間いくら貯めればいいかについて書きました。


公的な統計データを参考にすると、将来子どもの教育に必要な金額は以下の通りということがわかりました。

小学校から大学までの教育費

	公立	私立
小学校 (6年間)	約193万円	約959万円
中学校 (3年間)	約146万円	約422万円
高校 (3年間)	約137万円	約290万円
大学	約243万円	文系：約401万円 理系：約543万円 医・歯科系：約2,345万円
合計	約719万円	約2,072万円〜4,016万円

わが家は小学校は公立、中学〜大学(私立・理系)に通うことを想定して、子どもの教育費を貯蓄していくことに決めました。

中学から大学までに必要な金額は1,255万円。
この金額を、子どもが小学校を卒業するまでの12年間で貯めるには、年間100万円の貯蓄をする必要があることがわかりました。


今回ご紹介した考え方は、あくまで１つの考え方にすぎませんが、将来必要になる教育費をどのように準備するか悩んでいる方はぜひ参考にしてみてはいかがでしょうか。

最後までお読みいただきありがとうございました！